Appleは現地時間6月8日、「Apple Intelligence」の次世代版を発表しました。新しいアーキテクチャの採用により、iPhoneやMac、iPadなど各デバイスの体験がよりパーソナルかつ実用的に進化するのが特徴です。
写真編集やSafariの閲覧体験、文章作成支援などが強化され、日常操作そのものがAIによって効率化される点に注目したいところ。さっそく、その詳細をチェックしましょう!
写真、Safari、パスワードなど日常で使うアプリが進化した!
日常アプリの中でも、とくに変化が大きいのが「写真」やSafariです。「写真」アプリでは、AIによる編集機能がさらに強化されました。構図をあとから調整できる「空間リフレーミング」や、画像の不足部分を補完する「Extend」などが追加され、撮影後の調整自由度が大きく向上しています。

また、AI編集が行われた画像には識別用の透かしが付与される仕組みも導入されており、生成コンテンツの透明性にも配慮されています。
Safariでは、複数タブを自動で整理する機能が追加されました。旅行計画などテーマごとにタブを分類してくれるため、情報整理の手間を減らせます。さらにwebページの更新を監視して通知する機能も用意され、価格変動や在庫状況のチェックが効率化される点も便利です。
「パスワード」アプリでは、弱いパスワードを検出し、自動で強固なものへ更新する機能が追加されています。ユーザの操作を最小限に抑えながらセキュリティを強化できる点は、大きなメリットといえそうです。

メールや電話の内容をもとに、リマインダーやメモ追加を提案してくれる!
メッセージやメールといったコミュニケーション機能も進化しています。会話の文脈を理解し、リマインダー作成やメモ追加などの提案がワンタップで行えるようになりました。たとえば写真を求めるメッセージを受け取った際、ライブラリから該当画像を自動で探し出して提示してくれる仕組みです。

メールにおいても、サードパーティアプリと連係したアクション提案が可能となり、業務効率の向上が期待できます。さらに返信文はユーザの文体を反映するようになっており、普段の書き方に近い自然な文章が生成されるのもうれしいところ。
「電話」アプリでは「Call Context」により、通話先に関連する情報を自動表示します。たとえば航空会社に電話した際、予約番号をメールから抽出して表示するなど、事前準備の手間を減らしてくれます。

画像生成や「ショートカット」アプリもグッと進化する!
生成AI関連では「Image Playground」が大きく進化しています。リアルな画像生成に対応し、用途に応じてスタイルや比率を調整可能。ロック画面や連絡先ポスターなど、実際のOS機能と連動して使える点が特徴です。

操作方法もシンプルで、テキストで指示するだけでなく、タップやドラッグで直感的に編集できます。生成した画像にも識別用の透かしが付与され、透明性が確保されている点も安心です。
さらに「ショートカット」アプリでは、自然言語から自動的に処理を構築できる機能が追加されました。これにより、「朝の予定に合わせてアラーム設定」といった複雑な自動化も、説明するだけで実現可能になります。

プライバシー重視だから安心だ!
Apple Intelligenceは、利便性だけでなくプライバシー面にも重点が置かれています。新しいアーキテクチャでは、オンデバイス処理と「Private Cloud Compute」を組み合わせることで、安全にAI機能を利用できるよう設計されています。
クラウド処理が行われる場合でも、個人データは保存されず、Appleを含め第三者がアクセスできない構造になっているとのことです。さらに外部専門家による検証も可能とされており、透明性の確保にも取り組んでいます。
また、システムの中核となる処理はデバイス上で完結するため、ユーザがデータをコントロールしやすい点も特徴です。AIの活用が広がる中で、このような設計は安心材料になるといえるでしょう。
なお、今回のApple Intelligenceは、別途発表された「Siri AI」の基盤にもなっています。Siriの進化も含め、今後のApple体験を支える中核技術といえそうです。

提供時期と対応環境は?
Apple Intelligenceの新機能は、2026年6月時点で開発者向けテストが開始されています。一般ユーザ向けには、今秋公開予定のiOS 27やmacOS 27などで順次提供される見込みです。
対応デバイスは、iPhone 16シリーズ以降やiPhone 15 Pro/Pro Max、M1以降のMacやiPadなど、Apple Intelligence対応モデルに限られます。また、機能によっては利用回数に制限が設けられる場合があるとしています。
言語対応も順次拡大予定で、日本語を含む複数言語がサポート対象に含まれています。ただし地域や機能によって利用可否が異なる可能性があるため、導入時には確認が必要です。
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