Active Directory依存を見直すべき理由。企業ITに生じる6つの課題

企業ITをAD前提で構築し続けることは合理的なのか

Windows PCや社内システムの認証、ユーザ管理などを担うActive Directory（AD）は、多くの企業ITで中核的な役割を果たしてきました。エクスジェン・ネットワークスが2024年に実施した調査では、中堅企業の52.7％、中小企業の51.1％がID・アカウント管理にActive Directoryを利用していると回答しています。最新の調査ではないものの、ADが企業ITに深く組み込まれていることを踏まえれば、現在も多くの企業で利用が続いているとみてよいでしょう。

しかし、企業ITを取り巻く環境は大きく変わっています。企業が利用するシステムは社内サーバ中心からクラウドサービスへ移り、業務で使われるデバイスもWindows PCだけでなく、Macやスマートフォン、タブレットへと広がりました。従業員が社外からシステムへアクセスする機会も増え、社内ネットワークの内側と外側を明確に分ける従来の境界も曖昧になっています。こうした変化を受け、企業IT全体をAD前提で構築し続けることは、現在では必ずしも合理的な選択とは言えなくなっています。

Microsoft自身も「ADの最小化」を打ち出す

こうしたADへの依存を見直し、認証基盤をオンプレミス中心からクラウド中心へ移行すべきという考え方は、以前から提唱されてきました。Oktaは「Rethinking Reliance on Active Directory」というホワイトペーパーの中で、Active Directoryはクラウドアプリケーションやスマートフォン、リモートワークが普及する以前に設計された技術であり、企業ITの変化に合わせて、認証基盤もクラウドを前提とした設計へ移行していく必要があると提言しています。

また、Gartnerも近年、ゼロトラストやクラウド時代に対応するため、企業の認証基盤やID管理の仕組み全体をモダナイゼーションしていく重要性を指摘しています。個別の仕組みをそれぞれ最適化するのではなく、認証やID管理の仕組みを企業全体で捉え、包括的に設計していくという考え方です。

そして2025年頃からは、Microsoft自身も、ADへの依存を段階的に減らしていく方向性を明確に示すようになりました。同社はMicrosoft Learnで公開している「クラウドへの移行」や「クラウドファーストの ID 管理: IT アーキテクト向けガイダンス」の中で、「AD 最小化」という考え方を示しています。これは、既存のADを一度に置き換えるのではなく、ADが必要なシステムは当面維持しながら、新しく導入するシステムやサービスではADへの依存を増やさず、Microsoft Entra IDを中心としたクラウドベースの認証基盤へ段階的に移行していくというものです。

では、なぜここまでADへの依存を見直す動きが広がっているのでしょうか。その背景には、企業IT全体をAD前提で構築し続けることで、運用やコスト、セキュリティ、サービス導入など、さまざまな課題が生じるようになってきたことがあります。